リコージャパンは、SDGsを経営の中心に据え、事業活動を通じた社会課題解決を目指しています。
新しい生活様式や働き方に対応したデジタルサービスを提供することで、お客様の経営課題の解決や企業価値の向上に貢献。
オフィスだけでなく現場や在宅、企業間取引における業務ワークフローの自動化・省力化により、“はたらく”を変革してまいります。
- 法人名
- リコージャパン株式会社 大分支社
- 本社所在地
- 〒105-8503 東京都港区芝3-8-2 芝公園ファーストビル
- 業務内容
さまざまな業種におけるお客様の経営課題や業務課題の解決を支援する各種ソリューションの提供。
・複合機(MFP)やプリンターなどの画像機器や消耗品およびICT関連商品の販売と関連ソリューションの提供
・サポート&サービス(画像機器やICT関連商品の保守、ネットワーク構築・保守、ICT運用業務代行)
・システムインテグレーションおよびソフトウェア設計・開発
- 従業員数
- 18,887名
- 法人名
- リコージャパン株式会社 大分支社
- 業種
- 卸売業,小売業
- 事業内容
さまざまな業種におけるお客様の経営課題や業務課題の解決を支援する各種ソリューションの提供。
・複合機(MFP)やプリンターなどの画像機器や消耗品およびICT関連商品の販売と関連ソリューションの提供
・サポート&サービス(画像機器やICT関連商品の保守、ネットワーク構築・保守、ICT運用業務代行)
・システムインテグレーションおよびソフトウェア設計・開発
- 会社の特長
リコージャパンは、SDGsを経営の中心に据え、事業活動を通じた社会課題解決を目指しています。
新しい生活様式や働き方に対応したデジタルサービスを提供することで、お客様の経営課題の解決や企業価値の向上に貢献。
オフィスだけでなく現場や在宅、企業間取引における業務ワークフローの自動化・省力化により、“はたらく”を変革してまいります。
- 企業理念
≪リコーウェイ≫
リコーウェイは、リコーグループの日々の判断や活動の基礎となる普遍的な理念(創業の精神、私たちの使命・私たちの目指す姿・私たちの価値観)です。
【創業の精神】
三愛精神 創業者 市村 清
「人を愛し 国を愛し 勤めを愛す」
【私たちの使命】
世の中の役に立つ新しい価値を生み出し、生活の質の向上と持続可能な社会づくりに責任を果たす
【私たちの目指す姿】
信頼と魅力のグローバルカンパニー
【私たちの価値観】
CUSTOMER-CENTRIC
お客様の立場で考え、行動する
PASSION
何事も前向きに、情熱を持って取り組む
GEMBA
現場・現物・現実から学び改善する
INNOVATION
制約を設けず、柔軟に発想し、価値を生み出す
TEAMWORK
お互いを認め合い、すべての人と共創する
WINNING SPIRIT
失敗をおそれず、まずチャレンジし、成功を勝ち取る
ETHICS AND INTEGRITY
誠実に、正直に、責任を持って行動する
- 本社所在地
- 〒105-8503 東京都港区芝3-8-2 芝公園ファーストビル
- 本社電話番号
- 03-6837-8800
- 設立年
- 1959年5月2日
- 資本金
- 25億円
- 代表
- 代表取締役 社長執行役員 CEO 坂主智弘
- 従業員数
- 18,887名
- 従業員の平均年齢
- 44歳(大分支社)
- 事業所所在地
- 〒870-0921大分県大分市萩原4丁目8番7号
- 関連会社
(株)リコー、迫リコー(株)、リコーインダストリー(株)、山梨電子工業(株)、リコーエレメックス(株)、リコーテクノロジーズ(株)、リコーリース(株)、リコークリエイティブサービス(株)、SBSリコーロジスティクス(株)、リコーITソリューションズ(株)、リコーインダストリアルソリューションズ(株)、リコー電子デバイス(株)、リコーイメージング(株)、メイクリープス(株)、リコーデジタルペインティング(株)、リコーテックビジョン(株)、ベクノス(株)、リコーエスポアール(株)
- 主要取引先
(大分)官公庁、日本製鉄、昭和電工、旭化成工業、住友化学工業 他
直近3事業年度の新卒採用者数・離職者数
新卒採用者数 | 離職者数 | |
---|---|---|
昨年度 | 3 | 4 |
一昨年度 | 4 | 3 |
一昨昨年度 | 1 | 3 |
直近3事業年度の新卒採用者数の男女別人数
男性 | 女性 | |
---|---|---|
昨年度 | 3 | 1 |
一昨年度 | 4 | 0 |
一昨昨年度 | 1 | 0 |
- 平均勤続年数
- 24
- 研修の有無および内容
- ①入社後の新入社員研修から、年次・役職に応じて受講する『階層別教育』 ②営業職やカスタマーエンジニア職、SE職等の職種に応じた『職種専門教育』 ③ダイバーシティやCSR・行動規範、ISMS、EMSの他、年齢に応じたキャリアデザイン教育等の『共通・節目教育』 と数多くの教育が行われており、入社直後から定年まで在職中に多岐に亘った教育を受けることができます。
- 自己啓発支援の有無および内容
- 会社が認める公的資格については一回目の受験料及びテキスト代の補助があります。
- メンター制度の有無および内容
- 『アドバイザー』の名称で、配属部署の年の近い社員が仕事だけでなく私生活面も含み相談に乗る役割を設けています。 以下3点を目的としてアドバイザー自身への研修も行っています。 ①若手社員の早期戦力化に向けた職場の育成環境づくり ②仕事における日常相談対応や心構えに対するアドバイスによる基本行動の定着 ③新入社員教育を通じたアドバイザー自身の成長
- キャリアコンサルティング制度の有無および内容
- 無
- 社内検定等の有無および内容
- 社内独自の専門知識検定があります。
- 前年度の月平均所定労働外時間の実績
- 9.0時間/人
- 前年度の有給休暇の平均取得日数
- 11.5日/人
前年度の育児休業取得対象者数・取得者数
男性 | 女性 | |
---|---|---|
対象者数 | 2 | 2 |
取得者数 | 0 | 2 |
役員に占める女性の割合および管理的地位にある者に占める女性の割合
役員に占める女性の割合 | 管理的地位にある者に占める女性の割合 |
---|---|
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